企業向けセキュリティ人材開発講座

「対策している」から「守れている」組織へ。
形式的な研修でも、単発の対策でもなく、現場に根ざした育成と継続的な改善で本物のセキュリティ文化が生まれます。

貴社が実現できる未来
組織の実情及びニーズに即した教育で、社員一人ひとりが考え、動けるようになる
結果を次につなぐ継続サイクルで、セキュリティ人材が組織に育ち続ける
人材育成を超えた全体支援で、重大インシデントゼロを現実にする

まずは、私たちにご相談ください

全従業員のセキュリティ意識を、組織の防衛力に変える

サイバー攻撃の脅威が日々高度化するなか、組織の安全を守る鍵は、システムだけでなく「人」にあります。
一人ひとりがリスクを正しく理解し、適切に行動できる状態をつくること——それが、真の意味での組織防衛につながります。
本サービスは、業種・規模を問わずすべての企業を対象に、オンラインと対面を組み合わせたハイブリッド形式で提供するセキュリティ人材開発プログラムです。脅威の認識、危機意識の醸成から、実務における潜在的なリスクの把握と適切な対応方法の判断、法令・コンプライアンス対応等まで、全従業員を対象とした体系的な教育により、組織全体のサイバー攻撃対する防衛力、レジリエンスを強化します。

現場の事例に学ぶ、実践型セキュリティ教育プログラム

本サービスは、最新の脅威動向や現場で起きるリアルなインシデント事例をもとに、一人ひとりが“自ら判断し行動できる状態”をつくるための実践型なセキュリティ教育プログラムです。
企業のセキュリティ強化、インシデント対応支援等の豊富な実務経験を有する講師が、プラス・セキュリティ人材向けの基礎的な講座から経営層向け講座、高度セキュリティ人材向けの講座まで、幅広く、継続的に「組織の防衛力」を高めるためのセキュリティ人材開発をサポートします。

オンライン受講

  • インターネット環境があれば、どこからでも受講が可能です。PCをはじめ、スマートフォンやタブレットにも対応しています。

対面受講(来社/訪問)

  • 弊社の会場での講習、またはお客様のご指定の場所へ講師を派遣する方法から選択できます。直接指導を受けることで、より理解度を向上させることができます。

ハイブリッド受講

  • 来社とオンラインを自由に選択することが可能です。スケジュールに合わせて、柔軟に学習を継続していただけます。

受講可能な講座一覧

1 情報セキュリティ基礎講座
〜AI時代・高度化するサイバー攻撃に対抗するために押さえておくべきこととは〜

新入社員 / 一般社員 約1日~2日 対面 / リモート polyline points=”3 12 4 13 6 11″/> 解説・演習・Q&A
講座概要
近年、企業を取り巻くサイバー脅威は急速に高度化・巧妙化しており、特に、ランサムウェア攻撃の組織化や、生成AIを悪用した攻撃の増加などにより、従来の対策だけでは防ぎきれない状況となっています。
また、サプライチェーンを狙う攻撃や、クラウド・ID管理の不備を突いたインシデントなど、従業員一人ひとりの行動が企業全体のリスクに直結する時代となっています。
本講座では、当社セキュリティ人材開発部長 上原 孝之が、一般従業員が押さえるべき「実践的なセキュリティの基礎」を、最新の事例とともに分かりやすく解説します。
アジェンダ例
  1. 悪質・巧妙化するサイバー攻撃の実情
  2. セキュリティの構成要素と基本的な考え方
  3. 脅威、脆弱性とリスクマネジメント
  4. 脅威/リスクに対抗する効果的なセキュリティ対策
  5. 近年のIT環境の変化と求められる対策
  6. 国のサイバーセキュリティ施策及び関連法令の概要 等

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2 サイバー攻撃の最新動向と求められる対策
~これまでの対策ではなぜ防げないのか。今求められる効果的な対策とは~

一般社員 / セキュリティ担当 約1時間~3時間 対面 / リモート polyline points=”3 12 4 13 6 11″/> 解説・Q&A
講座概要
近年のサイバー攻撃は、従来の境界防御やEDRをはじめとしたマルウェア対策ツールでは対処が困難なレベルにまで進化しています。では、このような攻撃を早期に検知し、被害を最小化するにはどうすればよいのでしょうか。
本講座では、当社セキュリティ人材開発部長 上原 孝之が、最新の攻撃動向を単なるトレンド紹介にとどめず、「攻撃者はどこを突いてくるのか」「なぜ既存の対策では防ぎきれないのか」「被害を最小化するためには何をすべきか」といった観点から、今求められる対策について解説します。
アジェンダ例
  1. 近年のサイバー攻撃の動向と特徴
  2. 最近の主な被害事例と攻撃メカニズム
  3. なぜ既存の対策では防げないのか
  4. 求められる対策の再設計
  5. 効果的なサイバー攻撃対策とは
  6. 実企業における対策事例 等

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3 経営層向けサイバーセキュリティ講座
~サイバー攻撃はITリスクではなく、事業継続に甚大な影響を及ぼす経営リスク~

経営者 / 管理者 約1時間~2時間 対面 polyline points=”3 12 4 13 6 11″/> 解説・Q&A
講座概要
近年、サイバー攻撃は企業価値・事業継続・法的責任に直結する経営リスクへと変化しています。
ランサムウェアによる事業停止、サプライチェーンを経由した侵害、クラウド設定不備による情報漏えいなど、サイバー攻撃によるインシデントは企業規模や業種を問わず発生しており、その影響は売上損失にとどまらず、ブランド毀損や株価への影響、経営責任の追及にまで及びます。また、生成AIの普及により攻撃の巧妙化・自動化が進み、「従来の延長線上の対策では防げない」状況が現実のものとなっています。
本講座では、当社セキュリティ人材開発部長 上原 孝之が、組織のサイバーセキュリティ対策において、経営層に求められる認識および対応について、事例と意思決定の観点から解説します。
アジェンダ例
  1. 最新サイバー攻撃の脅威と経営インパクト
  2. 攻撃を受けた場合に求められる経営意思決定
  3. 経営層が認識しておくべきポイント
  4. 組織のサイバーレジリエンス強化策 等

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講師紹介

上原 孝之
取締役 セキュリティ人材開発部 部長

情報処理安全確保支援士のベストセラー教科書の著者であり、約30年間にわたるサイバーセキュリティ強化に関するコンサルティング、インシデント対応支援、セキュリティ人材育成等の豊富な実務経験があります。2017年より神奈川県警察のCSIRTアドバイザーも務めています。
略歴
  • 株式会社リクルートにて、マシンセンター運用管理、スーパーコンピュータネットワーク構築、住宅情報システム設計開発等に携わる
  • 1994年 株式会社ラックに入社。1996年より同社の情報セキュリティ関連事業の立上げ、推進に携わる
  • 2015年 S&J株式会社に入社。企業におけるサイバーセキュリティ強化、インシデント対応等に関するコンサルティング業務に従事
主な資格
  • 情報処理安全確保支援士(登録番号 第001659号)
  • 情報処理学会 認定情報技術者 No.14000017
  • ITストラテジスト
  • システム監査技術者
  • ネットワークスペシャリスト

主な講演
  • 神奈川県警察
  • 金融情報システムセンター(FISC) 金融部会
  • 一般財団法人 日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)
  • 損保総研
  • みずほ総合研究所
  • 早稲田大学理工学部
  • TFS国際税理士法人
主な著書
  • ネットワーク危機管理入門(翔泳社)
  • 社長のためのインターネット防犯マニュアル(すばる舎)
  • 53のキーワードから学ぶ最新ネットワークセキュリティ(翔泳社)
  • 情報処理教科書 情報処理安全確保支援士(翔泳社)
  • 情報処理教科書 情報セキュリティマネジメント 要点整理&予想問題集(翔泳社)

白井 雄一郎
セキュリティ人材開発部 高度セキュリティ人材育成担当

システム開発業務に従事後、法人向けの各種情報セキュリティサービスの立ち上げに参画、脆弱性診断、セキュリティ監視、インシデント対応支援、セキュリティコンサルティング等、様々なサービスを多数実施、現在は主に、セキュリティの人材育成に関わるコンサルティングや教育の講師を中心に活動しています。
略歴
  • 1989年4月 セキュリティ専門会社 入社、当初はシステム開発業務に従事る
  • 1995年4月 開発業務の傍ら、セキュリティ事業立ち上げに参画る
  • 1998年3月 セキュリティ業務専任で活動る
  • 2002年4月 セキュリティ部門の部長 プレイングマネージャとして活動る
  • 2025年7月 S&J株式会社入社、セキュリティの人材育成に関わる事業に携わる
主な資格
  • CISSP
  • 情報処理安全確保支援士(登録番号 第001857号)

主な講演
  • 情報処理安全確保支援士 実践講習 認定講師
  • 企業向けセミナー・トレーニング
  • 官公庁・地方公共団体向けセミナー・トレーニング
  • 鹿児島大学 サイバーセキュリティ特論 講師
  • 近畿大学 社会情報学実習(サイバーセキュリティ)講師 他多数
執筆
  • インターネットセキュリティ 不正アクセスの手法と防御(ソフトバンクパブリッシング)
  • セキュアなWebアプリケーション開発(ソフトバンクパブリッシング)
  • 専門誌・サイト(日経Linux、日経Network、Software Design等多数)
組織活動
  • 内閣官房 OS機能調査委員
  • 日本ネットワークセキュリティ協会 教育部会委員

関連サービス

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